【インタビュー後編】悪いヘッドハンティング会社に騙されるな

― 数多くあるヘッドハンティング会社の中で、どんなヘッドハンティング会社に依頼すればいいですか。

　ヘッドハンティング会社の中には、あまり良くない会社もあるので注意してください。たとえば、地方の中小企業は人材不足に悩んでいます。

　そういう悩みに付け込んで、法外な報酬を要求する、条件に合わない人材を無理やり紹介するといったヘッドハンティング会社もあります。実際、「ヘッドハンティング会社に成功報酬3000万円を前払いしたのに、結局1人も採用できなかった」、「2000万円もかけて採用した役員が、実は大企業をリストラされた人材だった」と嘆いている企業もあります。

　ちなみに、良くないヘッドハンティング会社を見抜くには、報酬体系に着目するといいでしょう。まっとうなヘッドハンティング会社は基本的に理論年収の35～40％で、クライアントの意向次第では成果報酬制も考慮します。

　一方、良くないヘッドハンティング会社は前払い制のみを強調し、また返金制度もありません。しかも、足元をみて報酬額をクライアントによって変動させるといったアンフェアなことをしているとも聞きます。特に、地方企業に対しては理論年収の50～100％という高額な報酬を要求している会社もあるそうです。

― 御社が多くの企業から支持を集めている理由は何ですか。

　創業22年という実績もそうですが、当社のヘッドハンティングに対する“哲学”が多くの企業に評価されているのかもしれません。

　それは「中小・ベンチャー企業をターゲットにして、そこから人材をヘッドハンティングしない」という哲学。もし中小・ベンチャー企業から優秀な人材をヘッドハンティングしたら、その企業に大きなダメージを与えてしまいかねません。しかし、大企業から優秀な人材を1人ヘッドハンティングしても、その企業の業績にはほとんど影響しない。

　むしろその優秀な人材に活躍の場を提供することで、その人材にとっても、日本経済全体にとっても良い影響が見込まれます。私たちのミッションはこれから成長しようとする会社をサポートすること、一番必要とされるキーマンの人材を探すことにより、その会社の成功と繁栄に貢献することです。